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企業において、手元資金が有利子負債を上回り、実質的に無借金で、現金や預金など流動性の高い金融資産を多く保有していること。

収益を人件費や設備投資、研究開発費などに回すことなく、内部留保の現金・預金として蓄えた金余り状態ともされ、一般にこうした企業は増配や自社株買いなどの株主還元策を行う可能性がより高いと見なされている。自社株買いは株主資本（自己資本）の削減につながり、ROE（自己資本利益率）を高める一方で、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）が割安となり、株高要因になる傾向がある。一方で、キャッシュリッチ企業は、蓄えた現・預金が有効に活用されていないとして、M&Aなど企業買収の候補にもなりやすい。こうしたことから、キャッシュリッチの度合いが株式市場で注目されることが多い。

企業がキャッシュリッチかどうかを測る最も代表的な尺度は、手元流動性（現金・預金＋有価証券）から有利子負債を差し引いたネットキャッシュであり、これがプラスであればキャッシュリッチとみなされる。

M&Aの有効性をキャッシュリッチの観点で判断する際に、ネットキャッシュが使われることがある。時価総額をネットキャッシュで割ったネットキャッシュ倍率が小さい、企業価値としてのEVにネットキャッシュを加えた値をEBITDA(利払い前･税引き前･償却前利益)で割ったEBITDA倍率が小さい場合などには、買収資金をより短い期間で回収できるとみなされる。