劣後債（れつごさい）
企業が社債を発行する際、通常無担保で発行される社債を一般無担保社債もしくは優先社債（シニア債）というが、一般無担保社債と比べて、元本および利息の支払い順位の低い社債を劣後債ないし劣後社債（またはシニア債に対しジュニア債）と呼ぶ。債務不履行のリスクが大きい分、利回りは相対的に高く設定されている。
劣後債はその社債要項に劣後特約が付され、債券の名称に「劣後特約付」と付されることが一般的である（付されない場合もある）。破産や会社更生手続きの開始など劣後特約で定められた「劣後事由」が発生すると、一般無担保社債などの一般債務の支払いが劣後債よりも優先される。企業が発行する劣後債は、その企業の清算時に、残余財産の弁済（支払い）順位が優先される一般無担保社債と弁済順位が最も低い株式との中間的性格を持っている。
金融機関の発行する劣後債については、一定の制限の下、自己資本比率規制上において資本として計上することができることから、金融機関の資本増強策として利用されることがある。
なお、CBOは、さまざまな格付けの債券を集めてポートフォリオを作成し、その元利金を担保にして発行されるが、そのポートフォリオが生むキャッシュフローの支払いに優先順位を付けることにより、高格付けのシニア債、低格付けの劣後債（ジュニア債）、そしてその中間のメザニン債に分けて資金調達を行う仕組みである。
また、劣後債、優先株式、優先出資証券などをハイブリッド証券と呼ぶこともある。ハイブリッド証券は資本と負債の両方の特徴を持つ証券で、普通社債よりもリスクが大きい一方で、相対的に高い利回りを期待できる面があり、投資信託の組入資産としても注目されている。